縦型動画広告の制作費相場｜
1本あたりの費用と本数別パッケージ比較

縦型動画広告の制作費が変動する理由

縦型動画広告の制作費は、一言で「相場はいくら」と言いにくい領域です。同じ1本の動画でも、依頼先や撮影手法、本数、契約形態によって1万円から50万円まで大きく開きがあります。まずは、費用が変動する主な要因を整理しておきましょう。

費用を左右する5つの要因

• 依頼先のタイプ：映像制作会社・広告代理店・縦型特化型チームのどこに頼むかで、基礎単価が2〜5倍変わります
• 撮影手法：スタジオ撮影＋プロ機材か、スマホ撮影によるUGC風かで、1本あたりのコストが3〜10倍違います
• 演者の有無と規模：演者なしの素材動画、一般演者、タレントやインフルエンサー起用で大きく変動します
• 本数：1本単発か、10本・50本・100本といったロットかでスケールメリットが効きます
• 契約形態：単発・パッケージ・月額固定・成果報酬の4種類があり、それぞれ費用の積み上げ方が異なります

この5つの掛け合わせで最終的な制作費が決まります。「1本いくら」だけで比較するのではなく、自社の広告運用の前提（本数・継続期間・撮影スタイル）に照らして総額を把握することが、適正価格を見極める鍵です。

1本あたりの費用相場

まずは1本あたりの単価を、契約形態別に整理します。以下はあくまで一般的な市場相場であり、商材や制作会社によって幅があります。

契約形態	1本あたりの目安	特徴
単発発注（映像制作会社）	10〜50万円	クオリティ重視。テスト量は確保しにくい
パッケージ（10〜30本）	3〜10万円	一定の量産テストが可能
月額固定（月10〜30本）	2〜8万円	継続的なPDCAに最適
UGC風スマホ撮影	1〜3万円	機材コストを抑え大量生産に向く
成果報酬型	制作費は実質ゼロ	成果発生時のみ費用発生

注目すべきは、同じ「縦型動画広告1本」でも、選ぶ契約形態で単価が20〜50倍変わるという点です。クオリティと量産性のトレードオフを正しく理解した上で、自社の目的に合ったモデルを選ぶ必要があります。

本数別のパッケージ費用

縦型動画広告は「何本発注するか」によって1本あたりの単価が大きく変わります。本数を増やすことでスケールメリットが働き、単価は逓減していきます。

5〜10本規模

初期検証や小規模テストに適した本数です。1本あたり5〜10万円が目安で、総額は30〜100万円程度。訴求軸を2〜3パターン、フックを5〜10パターン試す程度の検証が可能です。ただし、縦型動画広告の勝ちパターンを見極めるには本数不足になりがちで、「どれが当たりでどれがハズレか」の結論が出ないまま予算を使い切るリスクもあります。

20〜30本規模

本格的なテスト運用が始められる本数です。1本あたり4〜7万円、総額は80〜200万円程度。訴求軸×フックの組み合わせを20通り以上試せるため、勝ちパターンを数値で特定できる水準に近づきます。最初の発注としては、この規模を推奨する制作会社が多いです。

50〜100本規模

量産運用のスタンダードな本数です。1本あたり2〜5万円まで下がり、総額は100〜500万円程度。勝ちパターンが明確になり、改善版や横展開版の量産も並行して進められます。クリエイティブファティーグ（疲弊）を考慮すると、月間30〜50本を継続投入できる体制が理想です。

100本以上

成果が出ている案件で追加投資する規模です。1本あたり1.5〜3万円まで下がるケースも珍しくありません。この規模になると、制作会社が台本・撮影・編集を完全にラインプロセス化して運用しているため、単価の下げ幅が大きくなります。

単発発注 vs 月額固定の比較

よくある迷いどころが「単発で本数を積み上げる」のと「月額固定で継続発注する」のどちらが得か、という点です。それぞれの特徴を整理します。

単発発注のメリット・デメリット

単発発注は、必要なタイミングで必要な本数を発注するモデルです。メリットは予算の柔軟性で、案件の立ち上げ初期や、特定キャンペーンに合わせた集中制作に向いています。一方で、デメリットは都度発注のたびに単価が高くなりやすい点と、制作会社側のリソース確保が都度判断になるため納期が読みにくい点です。

月額固定のメリット・デメリット

月額固定は、毎月決まった本数（例：月20本）を定額（例：月80万円）で制作するモデルです。メリットは予算管理のしやすさと単価の低さ。制作会社側もリソースを先に押さえられるため、単価を下げて提示しやすくなります。デメリットは最低契約期間（3〜6か月）が設定されるケースが多い点と、月額の中にどこまで含まれるか（台本・撮影・編集・修正・レポート）を明確にしないと追加費用が発生するリスクがある点です。

どちらを選ぶべきか

判断基準はシンプルです。3か月以上の継続運用を想定しているなら月額固定、短期検証なら単発。縦型動画広告は量産とPDCAが前提の広告手法であり、ほとんどの案件は3か月以上の継続運用を行うため、結果的に月額固定のほうがコスト効率が良くなります。

制作会社タイプ別の費用感

同じ「縦型動画広告1本」を発注しても、依頼先のタイプによって単価は2〜5倍異なります。

映像制作会社

テレビCMやブランド動画を手がけてきた映像プロダクションは、縦型動画広告を受託する場合も自社の品質基準に沿った制作を行うため、1本10〜50万円が相場です。映像クオリティは高いものの、量産性とコスト効率の両面で縦型動画広告の特性には必ずしもマッチしません。

広告代理店（制作も対応）

広告運用と制作を一括受託する代理店では、1本5〜20万円が目安です。メディアプランニングから運用まで一気通貫で対応できる点は強みですが、制作を外部委託しているケースが多く、その場合は中間マージンが上乗せされます。

縦型動画広告特化型の制作チーム

量産体制・UGC風クリエイティブ・PDCA運用を前提に組織されたチームです。1本2〜8万円が相場で、本数をまとめれば1〜3万円まで下がります。縦型動画広告のコスト効率とスピードを最大化したい場合は、このタイプが最適です。

成果報酬型の制作チーム

広告の成果（インストール・申込み・購入など）が発生した時点で初めて費用が発生するモデルです。初期制作費は実質ゼロのため、広告主のリスクを最小化できます。制作会社側も成果が出なければ収益にならないため、クリエイティブの品質向上へのインセンティブが自然に働きます。

見積もりで確認すべき項目

制作費の見積もりを受け取ったら、「1本あたりいくら」だけでなく、以下の項目が含まれているかを必ず確認してください。抜けている項目があると、後から追加費用が発生します。

1. 企画・台本費：台本作成が基本料金に含まれているか、別途請求か
2. 撮影費：スタジオ代・機材代・演者費・交通費が含まれるか
3. 編集費：テロップ・BGM・SE・カラーグレーディング等の範囲
4. 修正費：修正回数の上限と、上限を超えた場合の追加料金
5. 素材ライセンス費：BGM・フォント・ストック素材の使用料
6. 演者の肖像権使用料：使用期間・媒体範囲・延長料金
7. 納品・入稿費：広告マネージャーへの入稿代行の有無
8. レポーティング費：運用データの分析・改善提案が含まれるか

これらをすべて含めたトータルコストで比較することで、「見積もりの1本単価は安いが、実際の総額は高い」という落とし穴を避けられます。

制作費を抑えるための4つのポイント

縦型動画広告のコストを適正化するための、実践的なポイントを4つ紹介します。

1. UGC風撮影を活用する

スマートフォンで撮影するUGC風の動画は、スタジオ撮影よりも機材費・人件費を大幅に抑えられます。しかも、縦型動画広告ではUGC風のほうが成果が出やすいケースが多く、コストダウンと成果向上を同時に実現できます。プロっぽい作り込みよりも、ユーザーの視点に近い自然な映像のほうが、スワイプを止める力が強いためです。

2. 本数をまとめて発注する

同じ月に5本ずつ10回発注するより、最初から50本まとめて発注するほうが単価は大幅に下がります。制作会社側が台本・撮影・編集のスケジュールを一括で組めるため、スケールメリットが働くからです。継続運用を前提とするなら、3か月分をまとめて発注する形も有効です。

3. 縦型特化型の制作チームを選ぶ

映像制作会社や一般的な広告代理店よりも、縦型動画広告に特化したチームのほうが量産とコスト効率の両面で優位です。ラインプロセス化された制作体制、プラットフォーム固有のナレッジ、PDCA運用のノウハウがすべて単価の低下とスピードアップにつながります。

4. 成果報酬型を選ぶ

初期制作費をゼロに抑えられる成果報酬型は、広告主にとって最もリスクの低いモデルです。「テスト段階で予算を使い切ってしまった」というリスクを避けられるだけでなく、制作会社側も成果を出さなければ報酬が発生しないため、成果へのコミット度合いが構造的に高くなります。

まとめ

縦型動画広告の制作費は、依頼先・撮影手法・本数・契約形態の組み合わせで1本1万円〜50万円まで大きく変動します。適正価格を見極めるには、「1本あたりの単価」だけでなく、本数のスケールメリット、契約形態、見積もりに含まれる項目をトータルで比較することが重要です。

特に、縦型動画広告は量産と高速PDCAが前提の広告手法であるため、1本の完成度よりも「何本テストできるか」「継続的に改善できるか」が成果を左右します。単発発注で1本に高いコストをかけるよりも、パッケージや月額固定、成果報酬型を活用してテスト量と継続性を確保するほうが、結果的にCPI・CPA効率の高い運用につながります。