ショート動画広告の市場規模と将来性【2026年版】｜
成長率・出稿トレンド・今後の予測

ショート動画広告市場の現状

国内の動画広告市場は2025年に8,855億円（前年比122.2%）へ成長しました。動画広告の中でも特に伸びが顕著なのが、15〜60秒の縦型ショート動画フォーマットです。縦型動画広告だけで2,049億円、前年比155.9%と市場全体の倍以上のスピードで拡大しています。

電通の「日本の広告費」やサイバーエージェント/デジタルインファクトの調査によると、動画広告市場は前年比15〜20%のペースで成長を続けています。その中でショート動画広告は前年比25〜35%という突出した成長率を記録しており、動画広告全体に占めるシェアは年々拡大しています。

背景には、ユーザーの動画視聴時間の増加があります。ニールセンの調査では、スマートフォンでの動画視聴時間は過去3年で約1.5倍に増加。特に「縦型・短尺・音声あり」のフォーマットが視聴時間を牽引しています。広告主の出稿先も、この視聴行動の変化に合わせて急速にシフトしている状況です。

市場規模の推移と成長率

国内動画広告市場の拡大

国内の動画広告市場は2020年頃から急拡大期に入りました。コロナ禍によるデジタルシフトの加速もあり、2024年に7,249億円、2025年には8,855億円（前年比122.2%）へと二桁成長を継続しています。

その中で縦型ショート動画広告の成長は際立っています。2025年の縦型動画広告は前年比155.9%と、市場全体（同122.2%）を大きく上回る伸びを記録しました。金額ベースでは2,049億円、動画広告全体に占めるシェアは約23%です。

グローバル市場との比較

グローバルに見ると、ショート動画広告市場の規模はさらに大きく、数兆円規模に達しています。特に中国（Douyin/抖音）と米国（TikTok/Reels/Shorts）の2大市場が牽引しており、中国では既にショート動画がEC購買の主要導線になっています。

日本はグローバルと比較するとまだ成長の途上にあり、伸びしろが大きい市場です。広告主の動画広告予算配分はテレビCMからデジタルへ、デジタルの中でもディスプレイから動画へ、動画の中でも長尺からショートへ、という多段階のシフトが同時進行しています。

成長を牽引する4つのドライバー

1. モバイルファーストの不可逆な流れ

スマートフォンの利用時間は年々増加し、2025年時点で日本人の1日あたり平均スマホ利用時間は約4時間に達しています。その中でも動画視聴が占める割合は3割を超えており、「スマホで縦型動画を見る」行動が完全に日常化しました。広告フォーマットもこの行動に最適化されたショート動画へと移行するのは自然な流れです。

2. Z世代・ミレニアル世代の消費行動

Z世代（1990年代後半〜2010年代前半生まれ）は、商品の認知から購買検討までをSNSのショート動画で完結させる傾向が強く、「TikTok検索」がGoogle検索を一部代替する現象も報告されています。この世代が消費の中心層になるにつれ、広告主にとってショート動画は「あれば良い」から「なければ戦えない」チャネルへと変わりつつあります。

3. TikTokの台頭とプラットフォーム間競争

TikTokの爆発的成長は、InstagramやYouTubeにもショート動画機能（Reels、Shorts）を本格導入させました。このプラットフォーム間の競争が、ショート動画の配信面を急拡大させています。広告主にとっては、1つのクリエイティブを複数プラットフォームで横展開できる環境が整い、投資効率が高まっています。

4. 5G普及による視聴体験の向上

5G回線の普及率は2025年末時点で国内約50%に達しています。高速・大容量の通信環境により、外出先でも高画質な動画をストレスなく視聴できるようになりました。通信環境の向上は動画視聴時間のさらなる増加を後押しし、動画広告の表示機会（インプレッション）を構造的に拡大させています。

主要プラットフォーム別の出稿トレンド

TikTok ― エンゲージメント最強、アプリ案件の主戦場

国内月間アクティブユーザー推定2,700万人以上。平均セッション時間は約50分と主要SNSの中でも突出しており、広告のエンゲージメント率（いいね・コメント・シェア）はInstagramの約2〜3倍という調査結果もあります。

特にアプリインストール案件では圧倒的な実績があり、oCPM（最適化インプレッション課金）による配信最適化の精度が高いことが広告主に評価されています。UGC風のクリエイティブとの相性が良く、「広告感のない広告」が高いパフォーマンスを発揮するプラットフォームです。

Instagram Reels ― 幅広い年齢層、EC系に強い

Instagramの国内月間アクティブユーザーは約3,300万人。Reels機能の利用率は年々上昇しており、Meta社はフィードよりもReelsを優先的に表示するアルゴリズム変更を進めています。

20〜40代の女性ユーザーが厚く、コスメ・ファッション・食品・ライフスタイル系商材との親和性が高いのが特徴です。ショッピング機能との連携により、動画視聴から直接ECサイトへ遷移する導線が整備されており、CPAの効率化に寄与しています。

YouTube Shorts ― 検索連動、情報系コンテンツに適性

YouTubeの国内月間アクティブユーザーは約7,100万人と圧倒的なリーチを持ちます。Shorts機能は2021年の本格開始以降、急速に利用が拡大し、1日あたりの視聴回数はグローバルで700億回を超えています。

YouTube Shortsの強みはYouTube検索やGoogle検索との連動性です。情報を能動的に探しているユーザーに対してショート動画でアプローチできるため、金融・教育・B2Bサービスなど情報系商材の広告主からの出稿が増えています。

今後の予測 ― 2027〜2030年の展望

市場規模は2029年に動画広告全体で1.6兆円超へ

サイバーエージェントの予測では、国内動画広告市場は2026年に1兆437億円、2029年には1兆6,336億円に達すると見込まれています。縦型動画広告は2026年に2,771億円、2029年には5,648億円まで拡大し、動画広告全体に占めるシェアは約35%へ高まる見通しです。

AIがクリエイティブ制作を変革する

生成AIの進化により、ショート動画広告のクリエイティブ制作プロセスは大きく変わりつつあります。台本の自動生成、AI音声、動画の自動編集といった技術が実用段階に入り、クリエイティブの制作速度は2〜3年前の数倍に向上しています。

ただし、AIはあくまでツールです。どのような訴求が刺さるか、誰に何を伝えるべきかという戦略・企画の部分は人間の判断が不可欠であり、AIを使いこなせる人材の価値はむしろ高まっています。

ショート動画 x コマースの融合が加速

中国ではDouyinのライブコマースが年間数十兆円規模の市場を形成しています。日本でもTikTok ShopやInstagramショッピングの拡充により、「ショート動画を見る→そのまま購入する」というシームレスな体験が普及しつつあります。

この流れが本格化すると、ショート動画広告は「認知・興味」だけでなく「購買」まで一気通貫で担うチャネルとなり、広告主にとっての投資価値はさらに高まります。広告予算のショート動画へのシフトは、今後も加速すると見るのが妥当です。

この業界で働く価値

成長市場にいること自体がキャリア資産になる

市場が年率20〜30%で成長しているということは、業界全体のパイが毎年拡大しているということです。成熟市場ではシェアの奪い合いになりますが、成長市場では努力がそのまま成果につながりやすい環境があります。ショート動画広告の実務経験は、デジタルマーケティング領域で今後最も価値が高まるスキルセットの一つです。

スキルの汎用性が高い

ショート動画広告の仕事で身につくスキルは、特定のプラットフォームに閉じたものではありません。企画力・構成力・データ分析力・クリエイティブディレクションといった能力は、デジタルマーケティング全般、ブランディング、コンテンツ制作など幅広い領域で通用します。

人材需要が供給を大きく上回っている

市場の急成長に対して、ショート動画広告の企画・制作・運用ができる人材はまだまだ不足しています。特に「データを見ながらクリエイティブのPDCAを高速で回せる人材」への需要は高く、未経験からでも実務を通じてスキルを習得すれば、短期間で市場価値の高い人材になれる分野です。

まとめ

ショート動画広告市場は、モバイルシフト・世代交代・プラットフォーム競争・通信環境向上という4つの構造的トレンドに支えられ、少なくとも2029年まで高成長が続くと見込まれています。国内だけでも数千億円規模の市場がさらに拡大していく中で、この領域に専門性を持つことは、企業にとっても個人にとっても大きな競争優位になります。

広告出稿を検討している企業にとっては、今がショート動画広告への参入に最も適したタイミングです。また、この成長市場でキャリアを築きたい方にとっても、今が飛び込むべきタイミングと言えるでしょう。